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戸建住宅の太陽光導入のメリット
トップページ > リフォームプランのご提案 > 戸建住宅の太陽光導入のメリット

太陽光導入のメリット

戸建住宅の太陽光発電には、このようなメリットがあります。


メリット1
自然エネルギーなので、
CO2の排出ゼロでクリーンに創エネ!
CO2排出量を削減
3.84kWシステム(太陽光モジュールND-160AV×24枚※)を設置すると、CO2削減量は、1年間で杉の木約92本分の植樹と同じ効果が得られます。さらに、石油930リットル以上の消費を削減でき、環境にもとってもやさしいエネルギーです。
※東京都(南面設置・傾斜角30°)での年間予測発電量4,112kWhの場合。


メリット2
光熱費を大幅ダウン
太陽光発電システムで作られた電力は自家消費と売電にまわされます。
日中の電力(待機電力など)を太陽光でまかなうことで、電力会社からの購入を抑えられます。
また、家庭で使用されずに余った電力は電力会社へ売電されます。
売電の単価は毎年見直され、今年度は購入価格の約2倍の38円で売ることができます。
また、固定価格買取制度(FIT)により10年間はその年の売電価格が続きますので、設備投資の回収、光熱費の軽減を考えると、日中の電力の使用を抑えることで、少しでも多くの電力を売電にまわすことがポイントになります。

光熱費を大幅ダウン


メリット3
停電時、災害時...
自宅が発電所だから、
もしもの時も安心
もしもの時も安心
太陽光発電は使用する場所で発電するので、送電ロスがない、合理的なシステムです。また、災害等で大切なライフラインが途絶えたときでも、自家発電だから安心です。天候条件や時間帯によって制約はあるものの、自立運転に切り替え専用コンセントでAC100V(最大1.5kwまで)が使用できます。これを上手に活用すれば、電気が復旧するまでさまざまな電化製品が使用可能。テレビやラジオを使用して災害時の最新情報を確認したり、携帯電話を充電しておくことができたり、停電時でもさまざまな面で活躍する太陽光発電です。





導入フロー

1
ご相談
太陽光発電ってなに?
そんなお客様にも太陽光のしくみからメリットまでわかりやすくお応えいたします。
次
2
現場調査・設置プランのご提案
自分の家に設置したらどうなるの?と思われるお客様が大半ではないでしょうか?
現場で実際に調査(方角、日射量、周辺環境等)し、発電シミュレーション等を行うことでお客様に最適なシステムのご提案、お見積りを提出します。
次
3
設置の決定
設置プラン、お見積り等をご検討いただき導入を決定されましたら契約となります。
次
4
各種手続
太陽光発電で発電した電気を電力会社へ売るための手続きを行います。
その他、国・自治体への補助金の申請を行います。手続きは当社にお任せ下さい。
次
5
設置工事開始
設置工事は、メーカーの研修を受け認定された者が責任を持って行います。
厳しい研修を受けて初めて認定されますので安心してお任せ下さい。
事前に屋根の状態を確認し、必要であれば適切な処置をとった後、施工を行います。
次
6
検査
太陽光発電システムの設置工事・電気配線工事が終わったら、システムの動作検証を行います。
次
7
発電スタート
電力会社立会いのもと、システムの連係運転を開始します。
次
8
アフターサポート
定期的にお客様宅へ訪問し、発電状態などを確認していきます。





太陽光補助金

制度の仕組み
制度の仕組み


※補助金 代行申請について
当社は太陽光発電普及拡大センター( J-PEC )へ手続代行登録をしております。




国の補助金制度について
平成25年度「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」は、経済産業省が定めた住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金交付要綱に基づく補助事業者として、一般社団法人太陽光発電協会/太陽光発電普及拡大センター(J-PEC)が募集を行っています。

募集期間平成25年4月17日(水)
平成25年度住宅用太陽光発電導入支援復興対策費補助金の申込受付を開始いたしました。

募集期間
平成25年4月17日(水)~平成26年3月31日(月)消印有効                       *期間中でも予算に達した場合、締め切る場合があります。
対象者住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人(個人事業主を含む)、法人または建物区分所有法に規定する管理者で、電灯契約を結んでいる者。
(1) 個人の場合は、国内クレジット制度に基づく排出削減事業等について実施に関する意思を表明することが必要となります。
補助金額1kW当たりの補助対象経費(補助対象経費/太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値)により、補助金の単価が2段階の設定となります。

1kW当たりの補助対象経費(税別)    1kW当たりの補助金単価
2万円を超えて 41万円以下(1) 2万円
41万円を超えて 50万円以下    (2) 1.5万円
対象システム補助対象システムは次の要件を満たし、かつ、J-PECにより登録されていることが条件となります。
1、太陽光発電による電気が、当該太陽光発電システムが設置される住宅において消費され、連系された低圧配電線に、余剰の電気が逆流されるもの
2、太陽電池の公称最大出力、またはパワーコンディショナの定格出力のいずれか小さい方の値が10kW未満で、かつシステムの補助対象経費が50万円(税抜)/kW以下であること
(設置工事費控除については別途規定あり)
3、J-PECにより登録されているシステムであること
4、太陽電池モジュール・パワーコンディショナは未使用品であること
※ 要件についての詳細は別途定める実施細則および技術仕様書に基づく。                                                                    ※ 1連系につき、1申請となります
補助対象経費太陽電池モジュール・パワーコンディショナー・架台・接続箱・設置工事費・
電気工事費・売電用メーターなど


補助金 代行申請について
 当社は太陽光発電普及拡大センター( J-PEC )へ手続代行登録をしております。

 

各自治体の補助金制度について
各自治体において国の補助金とは別に太陽光発電システム設置の補助金制度が用意されていることがあります。
詳細は各自治体へお問い合わせいただくか、太陽光発電普及拡大センターwebサイトの「各地窓口・地域情報」において都道府県の窓口情報と各自治体の支援策情報が掲載されていますので、そちらをご覧ください。
地域によっては補助金制度がない地域もございます。


     
 最寄りの支店・営業所へのお問い合せメールでお問い合わせ 
   

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